in

ニールセン、Annual Marketing Report「適応の時代」日本語訳版を発表

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、米国ニールセンが全米のマーケティングの実務担当者を対象に、2020年10月~12月に実施した「ニールセン アニュアルマーケティング調査」を基に、ブランドの未来志向戦略のために編集したレポート「Nielsen Annual Marketing Report: ERA OF ADAPTATION(邦題:適応の時代)」の日本語訳版を発表しました。

本レポートでは、ニールセンが、あらゆる規模のブランドが、投資収益率を向上のための高まる圧力に対応するためのスマートなマーケティングおよび広告戦略について述べています。

1.    マーケティング停止の圧力に抵抗する

予算が厳しくなると、ブランドはマーケティングを縮小しがちですが、これは短期的にも長期的にもマイナスの影響をもたらす可能性があります。多くのブランドにとってパンデミックは依然として大きな障害ですが、回復への見通しが高まるにつれ、あらゆる規模の企業が将来の成長に向けた体制を整える必要があり、その中には新しい消費者グループとの関係づくりも含まれます。

2.    再配分の対応時間が鍵

マーケティング担当者にとって適応力は常に重要なものですが、今日ほどそれが重要な時はありません。変化は常に起きるものですが、パンデミックの時期は日々変化を考慮する必要があります。変化を見落とすとマーケティングミックスは失敗し、非効率や無駄につながりかねません。鋭敏さを保つうえで企業規模の大きさが妨げになるように思われますが、実際には 中小企業の方が、昨年のパンデミックに対応してマーケティング予算を調整することが困難でした。

3.    オムニチャネルを再考すべき時

ここ数年、消費者が従来の購買行動に加えてeコマースを利用するようになったため、オムニチャネルのビジネス・マーケティング戦略が必須となっています。しかし、消費者がデジタルチャネルを利用するのは買い物のためだけではないため、マーケティング担当者はオムニチャネル 戦略を見直し、購買時点だけでなくカスタマージャーニーに沿った個々のタッチポイントに注目することが重要です。

4.    CTVとアドレサブルは未開拓の新たな機会

この1年間のメディア業界において、消費者の動画コンテンツの視聴実態ほど、大きな転換が見られた領域はありません。テレビ視聴全体は2020年半ばの過去最高水準から低下 したものの、コネクテッドTV(CTV)の利用は日常的なメディア消費手段の定番になり、2020年末時点で、ビデオストリーミングは、ストリーミング対応世帯のストリーミング全体のほぼ4分の1を占めています。しかし、パーソナライズされたターゲティング広告は、ストリーミングプラットフォームに限られたものではありません。メディアバイヤーがライブ、リニア、オンデマンド、ストリーミング環境の視聴者とつながろうとする中、パブリッシャーや広告主の間におけるより 大規模なアドレサブル測定への需要が高まっています。米国の4分の3以上の世帯が少なくとも1台のコネクテッドデバイスを所有しており、eMarketerは、アドレサブルテレビ広告費は2021年には35億ドルに達すると予想しています。

5.    測定は共通の課題

新しいプラットフォームやデバイスの普及が、あらゆる規模の企業に共通の悩みを増大させています。それはクロスチャネル測定です。実際、今年のレポートの調査対象となったマーケティング担当者のうち、自分たちの投資利益率(ROI)の測定能力に自信を持っていると回答したのは20%未満でした。これは、マーケティング担当者の今年の主要目標(顧客獲得)と主要なマーケティング戦術の成否を測定する能力の間に重大なずれがあることを表しています。

6. ファーストパーティーデータは出発点としては適当だが十分ではない

質の高いデータの必要性に疑問を唱える人はまずいませんが、cookieに依存してきたマーケティング担当者は、Web 2.0の開始以来利用してきた重要なデータソースをまもなく失うことになります。cookieの廃止によってファーストパーティーデータがなくなるわけではありませんが、消費者との有意義な関係を確立し維持するには、マーケティング担当者は自社のデータの入手元と品質を再評価する必要があります。また、すべてのファーストパーティーデータが同じように作成されるわけではなく、消費者の入力に依存している場合はなおさらです。そのような場合にはセカンドパーティー、サードパーティーデータが役に立つ場合がありますが、大企業は中小企業に比べ50%高い割合で補足データセットに価値を見いだしています。

「Nielsen Annual Marketing Report 適応の時代」は下記よりダウンロードできます。

https://www.nielsen.com/jp/ja/insights/report/2021/jp-annual-marketing-report_202106/

###

【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】

社名: ニールセン デジタル株式会社  英文社名: Nielsen Digital Co., Ltd.

本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階

資本金: 1億円

設立:1999年5月

代表者: 代表取締役社長 宮本 淳

主要株主:米国ニールセン・カンパニー(The Nielsen Company)、株式会社ビデオリサーチ

ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。

ニールセンについて

Nielsen Holdings plc(NYSE:NLSN)は、メディア業界の全体的かつ客観的な理解を提供するための世界有数のデータと分析を提供しています。ニールセンはオーディエンスの測定、オーディエンスの成果、コンテンツに関するサービスを通じて、クライアントとパートナーに複雑な問題に対するシンプルなソリューションを提供することで、クライアントの投資や成長戦略の価値を最適化しています。ニールセンは、重複を排除したクロスメディア・オーディエンス測定を提供できる唯一の企業です。ニールセンとクライアントにとって、Audience is EverythingTM であり、ニールセンはすべてのオーディエンスの声が重要であることを保証することに取り組んでいます。

S&P 500企業としてニールセンは、約60カ国で測定と分析のサービスを提供しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com

 

ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス

AD & CONTENT(デジタル広告/コンテンツ視聴率)

ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings

ニールセントータル広告視聴率 Nielsen Total Ad Ratings

ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Nielsen Digital Content Ratings

AUDIENCE (視聴者パネル測定サービス )

インターネット視聴率データ ニールセン ネットビュー  Nielsen NetView

スマートフォン視聴率データ ニールセン モバイルネットビュー Nielsen Mobile NetView

 

MEDIA ANALYTICS(メディア/広告効果分析サービス)

ブランドリフト効果測定サービス Brand Lift Plus

広告効果分析サービス ニールセン デジタルブランドエフェクト Nielsen Digital Brand Effect

デジタル広告/クリエイティブリフト効果調査 デジタル広告クリエイティブ評価 Nielsen Digital Creative Evaluation

PLANNING/ ACTIVATION(プランニング/アクティベーション支援サービス)

ブランドセーフティサービス OpenSlate

デジタル広告統計データ digiads

オーディエンスセグメントDaaSサービス Nielsen Japan Mobile Netview Powered by Lotameセグメント/ Nielsen eXelateタクソノミー

INTERNATIONAL DATA(海外データサービス)

海外広告統計データ Nielsen Ad Intel International

海外消費者視聴動向調査データ Nielsen Consumer & Media VieW

海外テレビ視聴率データ Nielsen TV Audience Measurement

関連情報

https://prtimes.jp/my_m3/mypage/action.php?run=mypage&page=detail&company_id=47896&release_id=45

レポートする

Comments

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

GIPHY App Key not set. Please check settings

Loading…

0

What do you think?

国内初、商工会議所とBtoB越境EC運営のラクーンコマースが提携 コロナ下で海外販売事業を強化する鯖江商工会議所、卸販売の支援開始

データサイエンスを活用したEC/金融機関向け不正検知サービスを展開するかっこと 「攻撃遮断くん」の販売代理店契約を締結~かっこが「攻撃遮断くん」と組み合わせた「ECサイト鉄壁パック」をリリース~